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学習学関連
特定非営利活動法人 学習学協会
本間正人が代表理事、本間直人が主席研究員をつとめています。学習学に関するイベントの案内の他、「国際交流指数」や「総合学習のヒント」など、教育関係者の方にも役立つ情報を掲載しています。
特定非営利活動法人 愛知市民教育ネット
代表の毛受芳高（めんじょうよしたか）氏とは「世界青年の船」で本間正人が知り合い、日本の2001年12月19日に行なわれたパネルディスカッション「市民参加で教育は変わる」（コーディネーター：本間正人）の要旨も掲載されています。
沖縄東西産業教育研究センター（オーシャン21）
酒元謙二社長と本間正人はもう21年来のおつきあいになります。CCL教育研究所で語り合った「自想自学自創」の理念が、現在の「学習学」のベースの1つとなっています。オーシャン21は、沖縄で起業家育成や地域活性化事業、そして新しいタイプの人材開発活動を展開しています。
ラーンネット・グローバルスクール
現在の日本で、最も学習学的なプログラムを持っている学校で神戸にあります。長年、マッキンゼーで大前研一氏の右腕として活躍してきた、代表の炭谷俊樹氏はモンテソーリ教育の理念を見事に日本の土壌に根付かせている人です。この学校では指導者を「ナビゲーター」と呼び、子供の興味関心を伸ばす素晴らしい教育を行なっています。2002年４月に東京・吉祥寺に関連校が開校しました。
ドリームプラネット・インターナショナルスクール
沖縄アクターズスクールを創ったマキノ正幸校長が、国際人としての表現力を身につけることを目標にして開設されました。現在は、恩納村のムーンビーチ内にあり、白井智子さん（松下政経塾の後輩）がチーフスタッフをつとめています。色々な意味で、日本の教育界の常識に風穴を開ける学校だと期待しています。
一新塾
大前研一氏が1994年に創設した政策学校です。「理想を語り、政策を論じ、自らが行動し社会創造の作業に関わっていく「主体的市民」を多数輩出すること」が目標とし、本間正人も政策立案ワークショップや参謀講座で、お手伝いしていました。
文部科学省
1995年に第15期中教審が『21世紀を展望した我が国の教育の在り方について』という答申の中で「生きる力」という考え方を提言したことは画期的なことだと、私は高く評価しています。その定義は「自分で課題を見つけ、自ら学び、自ら考え、主体的に判断し、行動し、よりよく問題を解決する能力」および「自らを律しつつ、他人と協調し、他人を思いやる心や感動する心など豊かな人間性と、たくましく生きるための健康・体力」となっていて、これも理念としては実に良いと考えます。その具体化に向けて、これまでの教育中心の発想から、学習中心の発想に転換していってほしいというのが、私達の願いです。
所属団体
特定非営利活動法人 日本エルダーホステル協会
専務理事の大社充氏も本間正人の松下政経塾の仲間ですが、人生80年代時代に、単なる物見遊山的な観光旅行ではなく、様々な体験や学びをとり入れた国内・海外ツアーを企画・運営しているNPOの老舗です。
社団法人 青少年育成国民会議
社団法人 日本ユネスコ協会連盟
世界学術科学アカデミー（World Academy of Art and Science）
日本国際理解教育学会
国際開発学会
情報通信学会
人口知能学会
電子情報通信学会
日本応用数理学会
母校
私立武蔵高等学校中学校
東京教育大学付属駒場中学校・高等学校（現在は筑波大学付属）
防衛大学校
東京大学
国立九州工業大学 情報工学部
財団法人 松下政経塾
国立九州工業大学大学院 情報工学研究科
ミネソタ大学
「大草原の小さな家」の舞台となった米国中西部の中に忽然と聳える摩天楼群。ミネアポリスとセントポールのツインシティに、ミネソタ大学はあります。在籍学生数約6万人、大学の中をミシシッピ川が流れ、東岸・西岸のキャンパスに分かれているというスケールの大きさです。
ミネソタ大学成人教育学大学院
正確には、
Department of Work,
Community and Family Education
（http://education.umn.edu/wcfe/）という学部があり、その中に、成人教育学科（Adult Education）が存在しています。本間正人が34歳で留学した時に、クラスの中で最年少だったこともたびたびあり、アメリカには「社会人入学」という言葉がない（あたりまえすぎるから）ことに呆然としました。
ハンフリー・インスティテュート
ミネソタ州を代表する政治家（元合衆国副大統領）であるHubert H. Humphrey 氏の名前をとって設立された公共政策大学院です。Harlan Cleveland 先生が学院長（Dean）をされていたので、本間正人は彼の弟子になるために1987年に留学しました。同級生は、州政府に就職したり、地方都市のシティ・マネジャーになったり、NPOの経営にあたっている人が多いようです。